科学技術の大きな進歩により、平均寿命が伸び、結果として高齢社会をつくり上げてきました。
一時は、人生100年時代と騒いでいましたが、国民の30％が65歳以上の高齢者という歪な人口構成になったいま、これまで通りの医療を国民に提供することが困難なことは明白です。その第一弾が「高額療養費の自己負担の上限額引き上げ」でしょう。やっと気づき始めた感じです。
2026年度からの地域医療構想では
厚労省のHPには、2026年度からの地域医療構想に関するとりまとめ（案）が掲載されています。
「その骨子として、2040 年やその先を見据えて、高齢者救急・在宅医療の需要等が増加する中、地域の実情に応じて、｢治す医療｣を担う医療機関と｢治し支える医療｣を担う医療機関の役割分担を明確化し、医療機関の連携･再編･集約化を推進することが重要である。」と。
この振り分けは、極めて合点がいくものであり、自らの入院体験や同年輩のがん患者から、80歳を過ぎると｢治し支える医療｣を志願する方が少なくありません。
ところが、医師は、80歳を過ぎたがん患者に対しても、まず、5年生存率のデータ（多くは5，60歳代が中心の）を元に、治療による延命効果の話をします。がん治療薬には少なからず副作用を伴うものが少なくありません。多くの患者は、症状が現れてはじめて副作用の意味を理解するのです。
｢治し支える医療｣を実践するには
医療費の算定根拠を大幅に見直すことです。これまでの保険医療では、各種検査、投薬により保険点数を引き上げ、医療収支の改善を図っています。
ひとたび入院すると、大量の血液を採取し、多項目の検査を実施し、身体には各種モニターの電極を貼り付けます。医師や看護師との対話は、いつもモニター画面を介して行われています。ICTを活用している医療機関では医療費が加算されるからです。突然死が起こると、裁判になり、医療機関は高額な賠償を請求されます。医療訴訟が、現代の医療を歪めている気がします。
モニター監視は程々に
急性期以外の患者でも四六時中、モニターを身体に添付され、いろんな動きが制限され、結構ストレスです。街中では、至る所にカメラが設置され、我々はモニターされています。もうひと工夫して欲しいものです。
高齢者は、家庭においても絶えず突然死のリスクを抱えながら生活しています。病院だからといっての過度の安全対策は、医療費の膨大の大きな要因です。
カルテを書かない医療に
｢治し支える医療｣を実践するには、ICTの活用がすぐに話題になりますが、最も大切なことは、温もりのある医療こそが、｢治し支える医療｣です。
先ず、患者の前ではキーボードを叩かない医療です。しっかりと相手の目を見つめ話すことです。患者と医療者の声を録音しておけば、何もキーボードを叩かなくても済むのです。カルテを読みたい時には、AIが録音内容を要約して、モニターに打ち出してくれます。音声でも聞き出せます。
高齢患者が求めているのは、話しかけ、身体に触れてくれる医療です。「もの」ではなく、「ひと」を重視した医療体系へのシフトを期待しています。
厚生労働省資料：新たな地域医療構想等に関するとりまとめ（案）より。
令和６年 12月10日、https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_47465.html
2025.3.2.